生存率99.99%の状況で全国民に自粛、対人距離、オンライン授業、テレワークといった遠隔・バーチャルの生活様式を強要するのは明らかに合理性を欠いています。
なぜなら、これによって引き起こされる経済破壊、貧困、自殺者の増加、学生の教育機会喪失、家族に会えない遺族など、明らかに損失の方が大きいからです。
PCR検査を基準にしたことが大きな間違いであり、医療、社会を混乱させた元凶です。
「新しい生活様式」は、本当に感染対策のためだと受け入れているとしたら、それは自分の首を絞めていること、大切な人の命を奪うことにつながります。
自分で考えないで言われたまま従うことが、実は『他人のいのちを奪っていることになる』
現在行われているコロナ対応は明らかに間違っている。
自粛要請をする権限は誰にもない！
動くも止まるも個人の判断である。
着けたくもないマスクは着けなくてもいい。
マスクもワクチンもやりたくない！
マスクはマナーでも礼儀でもなんでもない！
これは、「命を守る」という「本能から出た叫び」です。
ワクチン後から「悪魔のシナリオ」本編が始まる
PCR検査の目的、行動自粛、時短営業要請、ワクチン接種のその先にあるものは何か？
私たちが感染対策を頑張るほど、マスク着用、自粛、新しい生活様式を遵守するほど、私たちの望まない未来を呼び寄せているという、現実の怖いお話。すべて公式に発表されているもので、こちらに出典付きで紹介してあります。
2020年、新型コロナ騒動の裏側で密かに進められている計画に、あなたはどれだけ気づけているでしょうか？
ワクチン事業は巨大な国際機関の支援を受け、市場形成、保健システムの強化を通じて「ゆりかごから墓場までワクチンが寄り添う」ように設計されています。政治家、医療関係者、メディアへのロビイング活動や資金提供を通じて「親ワクチン」のマーケティングが徹底されているため、副反応や独立系機関の研究結果など不都合な真実は知らされません。また、WHOの最大のスポンサーはビル＆メリンダ・ゲイツ財団とGAVIアライアンスであり、WHOさえ医療利権のコントロール下にあることは必須の知識です。ワクチンの危険性を訴える情報は政府も主流メディアも黙殺、SNSでも削除対象になっています。
ダボス会議の2021年のテーマは「グレートリセット（偉大なるリセット）」。その内容は資本主義と民主主義をリセットし、①全体主義的で、②テクノロジーを活用した高度管理社会の実現と分析されています。この二つはコロナ後に起きている社会変容と見事に一致しています。
世界的潮流、日本の2030年〜2050年のゴールがムーンショット計画の実現であることを鑑みれば、在宅・非接触・リモート・バーチャルを推奨する「新しい生活様式」が終わるとは考えにくいのです。むしろ今経験している騒ぎは「新しい生活様式」を導入するためのきっかけ作りだと考察できる、十分すぎる情報が世界中で発信されています。
このまま政府やメディアが推奨する感染対策に従えば、間違いなくムーンショットの世界に突入します。子供達には、人と触れ合い支え合って、自分の肉体と五感を使って人生を謳歌する暮らしは残せないでしょう。いま私達は自らデジタル監視社会の檻に入り、テクノロジーのおもちゃにされる未来を全員で作らされていることに、そろそろ気づくべきではないでしょうか。
素直な人ほどメディア報道を真っ正面から受け取り、感染対策に励み、ワクチンまでの辛抱と思っていることでしょう。しかしまず第一に、マスメディアの本業は株主やスポンサーである企業・政府のための情報を流す「広告宣伝業」であることを肝に銘じる必要があります。スポンサーがワクチンを打たせたければ、それが例え有害でも宣伝推奨するのがメディアの仕事なのです。
人は「恐怖」を感じると論理的思考力を失い、矛盾欠陥だらけの統計を見ても、不当な扱いを受けても疑問すら持てなくなります。こうして自ら自由を投げ捨てる国民が誕生し、支配力を強めるのは歴史上繰り返されてきた常套手段です。「全体のために個人が我慢せよ」という「全体主義」の風潮は、戦争に向かう時、権力が強まり人々が自由を失う時に必ず訪れる前兆なのです。
【コロナ裏で進む怖い計画まとめ】「ワクチンまで辛抱」の罠、マスク&自粛が行き着く先とは…？
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